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投稿者:Kunihiro TADA

XLSTATがDBSCANクラスタリングをサポート

XLSTATの次のリリースでDBSCAN(DENSITY-BASED SPATIAL CLUSTERING OF APPLICATIONS WITH NOISE:ノイズのあるアプリケーションの密度ベース空間クラスタリング)がサポートされます。

チュートリアルはこちらです。

チュートリアルの事例ではFisherのアヤメのデータを使用していて、3種類のアヤメを分類することはできず、2種類に分類しています。

だからと言って、DBSCANがあまり良くないということにはなりません。私が以前から口酸っぱく言っているようにクラスタリングとクラス分類は異なります。クラスタリングは、与えられたデータの多次元空間内での「集まり(塊り)」を何の先入観もなしに虚心坦懐に検出しようとしているだけです。選択された変数が、たまたま人間が意図しているクラスをよく説明していると、クラスタリングの結果とクラス分類が一致することもありますが、たいていの場合はそうではないからです。

以前にも指摘しましたが、アヤメのデータの場合、4つの変数の値の間で商を取って(つまり、各部位のプロポーションを計算して)新しい変数をつくれば、クラスタリング・アルゴリズムの良し悪しとはほとんど関係なしに、3種類のアヤメをきれいに分類することができます。つまり、新しい変数を導入することで、多次元空間内で3種類のアヤメが分離されて、それぞれで集まるようになるからです。逆にいうと、多次元空間内で分離していないデータなら、どんなクラスタリング・アルゴリズムを使っても、そのままでは人間が意図しているクラス分類にはなりません。ただそれだけのことなんです。

では「いったい何のためにクラスタリングを行うのか?」という疑問が出てくるかと思いますが、クラスタリングの目的は、クラス分類を再現することではなく、多次元データに内在する構造を虚心坦懐に明らかにしようとすることです。多次元空間の次元軸の選択を変えると、その構造はさまざまな様相を現します。したがって、クラスタリングの奥義は探索的データ分析です。つまり、変数選択や変数の重みを変えて、さらに既存の変数から新しい変数を作成して、セマンティック(意味的)な観点からユーザーが表現したいデータ空間を作成して、クラスタリングの結果をプロファイル分析(クラスタの統計的特徴を分析)して、その結果を踏まえて、次のクラスタリングを行うということを繰り返します。

ユーザーの頭の中に「こうあるべき」という分類があって、クラスタリングの結果をそれに一致させようとするのも悪くはないのですが、それに固執しすぎると、新しい発見の機会を自分から放棄してしまうことにもなりかねません。

それはそうとして、DBSCANはなかなか面白い手法のようです。なぜかというと、人間(赤ん坊)が新しい事物を学習するプロセスに似ているところがあるような気がするからです。もちろん人間の学習は、機械学習のように何千回、何万回もする必要がなく、今もってそれは謎に包まれているのですが、どこが似ているかというと、つまり、ある1つの事物を初めて見て、それをAと認識し、次にそれと似た事物を見たとき、それをA´と認識し、あるいはAとは明らかに異なる事物ならBと認識するというような点で似ているわけです。

DBSCANのもう1つの興味深い点は、「ノイズ」という概念を導入している点です。たいていのクラスタリング手法は、すべてのデータ・ポイントを無理やりどれかのクラスタに入れようとするのですが、DBSCANの場合は、どのクラスタにも入らないデータ・ポイントを素直にはじくことができます。これは異常検知に役立つ他、ビジネスの取引履歴などでは「新しい変化の予兆」をいち早く発見することにもつながると期待されます。

 

 

 

 

 

 

 

 

投稿者:Kunihiro TADA

お電話の通話内容は録音させて頂いております。

近年、企業などへの問い合わせは、電子メールやウェブサイトのフォームから行うのが一般的になっております。この場合、問い合わせをしてから回答が来るまで、しばらく待たなければならないものです。一見、それは非効率にも見えるのですが、円満なコミュニケーションを保つためには、それぐらいの<距離>を保っていた方がよく、結果的にその方が効率的です。

電話をかけるというのは、すぐその場で必要な情報が欲しいからなのですが、そこで考えなければならないのは、その欲求自体が、電話をかける人の自分勝手な欲求である、ということなのです。電話を受ける方は、いきなり会ったこともない人から電話がかかってきて、予期しないことを訊かれても、すぐその場で回答できるとは限らないのです。

それで「折り返し回答させて頂きますので…」となるわけですが、そこから電話をかけてきた人が切れはじめて「そんなこともわからないのかっ!」と暴言が始まるというのが、近年の電話事情ではないでしょうか?

企業のお客様お問い合わせ窓口などでは、通常、自動アナウンスが流れて、要件ごとに番号を押すステップがあり、オペレータに回線がつながってから住所・氏名・電話番号などを確認するステップがあり、それから要件を聞いてから、またさらに担当部門に転送されるなどの何段階ものステップを経なければなりません。担当者間で転送されるたびに、何度も同じことを説明しなければならなかったりして、イライラが段々と高まっていったりするものです。

弊社の場合は、そんなにたくさんのステップを経て、ようやく本題に入るということはやっておりません。電話に出てすぐにお問い合わせに応じます。統計などの高度なご質問が多いのと、悪質な暴言も多いので、多田自身が電話に出ることが多いです。まあ端的に言えば、そのへんの中小企業の親父が電話に出ています。お客様には気楽にお問い合わせ頂けるわけですが、そこに電話特有の匿名性が加わると気が大きくなってしまうお客様がけっこういらっしゃいます。

自分が顧客の立場にいるときに「お客様は神様だぞ!」なんて横柄な態度をとるというのは、普通の社会人には恥ずかしくてできません。なぜなら自分もいつでもその逆の立場になる可能性があることを理解しているからです。ところが特別な地位にあって社会から隔絶されている人々は平気でそれができてしまいます。

昔は、大学教授や医師というのは上品な人というイメージがありましたが、最近はそうでもないようです。高学歴エリートほど常識知らずのモンスターになってしまいがちな現代社会の矛盾があります。そのような先輩たちの背中を見て学んでいる医学の大学院生がまたなかなかなものであります。

XLSTATは学生用ライセンスを6,300円からと、正規価格からするとほぼ無償提供に近い価格で提供しております。大学院生が論文を書くためにXLSTATを利用されるのは結構なのですが、自分で早いうちに準備をしておけばよいものを、ギリギリで購入しておいて、動作のトラブルが生じて「論文が間に合わなかったら訴えるぞ」なんて電話をかけてきたりします。こんな人たちに医療を任せられないと不安になったりもします。

一方的に電話をかけてきて暴言を吐いたり、脅迫めいたことを言うのは犯罪ですので、我々も自衛手段を講じております。通話内容はすべて録音させて頂いており、裁判の際に証拠として提出できる状態となっております。お電話でご連絡頂く際は、その点に留意されますことを助言申し上げます。

たぶん、そのうちに電話もなくなって、Skypeのようなアプリで通話するようになれば、すべての身元がわかった上で通話できるので、現在の電話での無法状態はなくなっていくはずだと期待しています。

お互いに無用なトラブルを避けるために、今のところ、電子メールやウェブサイトを利用されることを推奨します。

 

 

 

投稿者:Kunihiro TADA

科研費でもオンライン決済でソフトウェアを購入できます。

これまで、公的研究機関や大学などが研究用の資材を購入する際に、納入業者に対して「見積書・納品書・請求書の3点セットに代表者印を押印して郵送してください」という鉄の掟がありました。とくに科研費で購入する場合は、「科研費だから」と何か特別なことのように強調されることがありました。なかには「おたくは科研費に対応していますか?」「おたくの製品は科研費で購入できますか?」と問われる場合すらありました。

この件について、科研費(科学研究費助成事業)を担当している日本学術振興会、および文部科学省に問合せを致しました。その結果、「そのような規定は一切ありません」との回答を得ましたのでお知らせします。

ソフトウェア・ライセンスに関しては、現在、インターネット上のオンライン決済で直接購入するのが一般的になっておりますので、科研費だからという理由でオンライン決済で購入できないという規定もない、とのことでした。むしろ、直接販売されている商品を、わざわざ、その商品とは関係のない出入りのブローカーを介して調達することは、その業者との不正な取引があることを疑わなければならないということになります。

一般の事業者は、当然のことですが、科研費とは何の関りもなくビジネスを行っております。一般の事業者が売り手の場合、科研費で購入する顧客に対して何か特別な対応をしなければならないという法的根拠は一切ありません。あらゆる商取引は商法に則って行われます。科研費だけ特別な法律が適用されるということはありません。商取引は、商品と代金を交換することで成立します。手短に言えば、売り手の同意がある限り、代金さえ払えば誰でも平等に商品を購入できる――ただそれだけのことです。売り手としては、その代金を科研費から支払われようが、あるいはその他の予算から支払われようが、何か区別をしなければならない理由はどこにもないのです。

民間企業に勤めている人々にとっては、当たりまえのことなのですが、売り手と買い手は法的に平等の立場です。そこがしっかりしていないと法律が機能しません。日本では「お客様は神様」という美しい言葉があるのですが、もともとは歌手の三波春夫さんがステージで観客を喜ばせるために使った言葉です。企業の経営者の中にも、企業イメージをよくさせるために好んで使う場合があります。しかし、商品の買い手が「お客様は神様だぞ」と言うのは、まったくの筋違いであることをご理解頂く必要があります。(残念なことに、こうした根本的な考え違いをしている人が大学や研究機関には多数おられます。)売り手がいつでも買い手にぺこぺこにして、買い手の要求を何でも受け入れなければならないというようなことは、法治国家では認められておりません。

財源が科研費であろうが、別の予算であろうが、研究者が外部から商品やサービスを買う場合、それは普通の商取引と何ら異なることはありません。つまり、買い手が売り手に要求できることも法律に基づいて一定の制限があります。たとえば、最近はなくなりましたが、昔は大学等に商品を販売すると「請求書の日付は空欄で」という指示がありました。あれは公正な取引が成り立たない完全な違法行為でした。民間ではあり得ないのですが、もし大企業なら独占禁止法で取り締まられる内容であり、そして、公的機関の場合は職権濫用罪となります。

しかし、世の中には、科研費で購入することを何か特別なことに仕立て上げたい人がまだまだ存在します。一般世間とはかけ離れた取引方法によって、仲間内だけで取引をしたいようなのですが、もはやそうしたことは違法行為ですのでやめて頂く必要があります。

見積書・納品書・請求書の3点セットに代表者印」というのは、その典型で、これにはまったく法的根拠がなく、一般の普通の会社と取引を行うことを事実上困難にすることを目的とした嘘のルールなのです。とくに「代表者印」というのが重要なところで、代表者印というのは会社の実印です。それは社長にしか押せません。普通の会社は、日常的な取引のために代表者印なんて使用することができません。中小零細企業でさえも、たとえば平社員が担当する案件の1万円の請求書に代表者印を押印できるかというとまず不可能です。

つまり、公的研究機関や大学の周辺には、それらの特定の機関に対して営業活動をしている事業者が存在しています。「見積書・納品書・請求書の3点セットに代表者印」は、これらの業者が優先的に受注できるようにするための典型的な仕掛けなのです。そうした事業者は、特定の商品を持っているわけではなく、研究者に取り入って、研究者が指定する商品の調達を請け負い、その商品を本来の発売元から仕入れて、研究者に納品し、利ザヤを稼ぐというビジネスをやっています。つまりは、研究資材の調達を請け負うブローカーです。つまり、一般の事業者にとっては、直接販売すれば定価で売れるところを、関係のないブローカーが間に入ってきて利益をかすめ取っていくという迷惑な存在なのです。

とても多くの研究者が、こうした研究資材ブローカーに利用されてしまっているという事実をご理解ください。長年関係が続いてしまっていて、すっかり騙されています。「科研費対応」とか「指定業者」とか言っているかと思いますが、それらはすべて嘘です。そんな規定は一切ありません。彼らは、研究者にぺこぺこして、何でも「はいはい」と言うことを聞くので、使い勝手がよいでしょうが、そのような表面に騙されないでください。彼らは特定の商品の販売権は持っておらず、彼らが個々の商品を販売できるという法的根拠は希薄なのです。少なくともソフトウェア・ライセンスをブローカーが転売することは禁止されております

財源が科研費であっても、あるいはその他の助成金や補助金であっても、あらゆる商品は、その商品の本来の発売元、正規代理店から購入することができます。むしろ、そうするべきであって、出入りの業者を介して購入することの方が不正となりますのでご注意ください。オンラインで購入できるものは、オンラインで購入してください。

 

 

 

 

 

投稿者:Kunihiro TADA

第3次AIブームがついに終了!

だそうです。やれやれお疲れ様でした。善良な社会人の皆様は、速やかに各自の持ち場に戻って、しっかりと働きましょう。

帰る所のある人はまあよいのですが、帰る所がない人がこれからたいへんです。そう、若い”データサイエンティスト”の皆様です。皆さんは、キャリア・プランニングを一からやり直す必要があります。

テクニカルな面で言えば、真っ当なプログラミングか、あるいはちゃんとした統計解析を勉強する必要があるでしょう。データサイエンスでは、どちらも中途半端なままスポイルされてきた要素です。しかし、それもけっこう茨の道です。これらの技能を身につけたとしても、これから職にありつけるかどうかは不確定だからです。なぜならIT産業はすでにGAFAなどに寡占されてビジネス・チャンスがなくなっていて、斜陽化が始まっているからです。

統計解析は、業種に限らず、これからの企業の意思決定においてますます重要になってくるのですが、これもあまり楽観的な未来が描けそうにありません。なぜなら、統計解析を習得したとして、組織内でそれを活かしてバリバリ仕事ができるかというと、残念ながら日本の組織では、その環境がまだ整っていないのです。データサイエンティストの皆さんは、これまでじつに貴重な経験をされたことでしょう。すなわち、まわりの大人たちに情報収集・分析能力が欠如していて、彼らがいい加減な風評を頼りにビジネスの意思決定をしていることを目の当たりにしてきたことでしょう。

そうです。これこそが根本問題なのです。大東亜戦争や80年代バブルとその崩壊後の対応などを見ても、日本の組織の情報収集・分析能力の低さは致命的なのです。60年代70年代の高度成長期は奇跡的な大発展を遂げたのですが、それは日本の政府や大企業が意図的な戦略を持ってそれを実現したわけではなく、たまたまそのときの国際情勢(米ソ冷戦)がそれを許していただけなのです。もうあのような幸運は二度と訪れないでしょう。この先、我々日本人が科学的に戦略的意思決定を行う方法を確立していかない限り、アジア諸国の台頭の中で日本の存在感は限りなく縮小していく運命にあります。

今後、我々が生き残っていくために、我々は、日本の企業や行政組織に、科学的な意思決定の方法を根付かせる”戦い”に挑まなくてはなりません。私が20年前にKohonenの自己組織化マップ(SOM)を始めた動機は、これを戦略的意思決定ツールとして普及させようと考えたからです。私は、20年間、孤軍奮闘で戦って来ました。

第3次AIブームを経て、私の問題意識に共感できる人材が育ってきているとしたら、ブームもまんざら無駄にはならなかったと言えるかもしれません。ブームに翻弄されてきたデータサイエンティストの皆さんは、ぜひ直観力をフルに働かせて、また情報をよく分析して、未来の可能性、自己の身の振り方を見つけてください。

 

 

投稿者:Kunihiro TADA

官能データ分析手法を概観するチュートリアル

XLSTAT-Sensoryは、いまや官能データ分析で押しも押されぬポジションを獲得しているとも言えるほど、官能データ分析の多彩な機能を搭載しております。また官能データ分析専用の機能がたくさんあるだけでなく、主成分分析や多次元尺度法、分散分析(ANOVA)などの通常の統計解析手法の中にも、官能データ分析で使用すると便利な手法があります。

そこで、どのような場面で、どの手法を使えばよいのかを全体的に概観するチュートリアルを作成しました。

適切な官能データ分析ツールを選択すること

これを読めば官能データ分析の全体像を素早く把握でき、効率的に研究の計画を立てることに役立つかと思います。ぜひご利用ください。

 

投稿者:Kunihiro TADA

請求書への代表者印の押印を廃止しました。

マインドウェア総研では5月から法務省の電子証明の使用を開始して、請求書等への代表者印の押印を廃止しましたのでご報告致します。

5月から試験的に押印の廃止を行って参りましたが、弊社のユーザー様のなかの国公立大学や公的研究機関などの多くの組織でご了解を得ることができましたので、正式な決定とさせて頂く次第です。

今後のソフトウェア・ライセンスの販売は、インターネット上での決済代行サービス(クレジットカードおよびコンビニ決済)を利用した取引を第一義としますが、法人様に限って請求書でのお取引にも応じます。請求書での取引の手順は下記のとおりです:

1.ご注文前:お問い合わせに応じて見積書PDF(電子証明付き)をEメールでお送ります。

2.ご注文:上記のEメールにご返信頂く方法でご注文を受け付けます。

3.ライセンス・キーの送信:Eメールでライセンス・キーを送信します。

4.請求書送付:Eメールで請求書PDF(電子証明付き)を送信します。
(請求書PDFをもって納品書にも兼ねさせて頂きます。

なお、大学や研究機関のお客様については、請求書でのお取引は、調達部門様(財務部、会計課等)からのご注文に限らせて頂きます。従来、各研究室や先生方から直接ご注文頂いた場合も、請求書でのお取引に対応して参りましたが、公正取引の観点から調達部門様からのご注文に限り法人間取引とみなすこととさせて頂きます。大学内の規定においても、金額の大小によって、調達部門様から発注される場合と、各研究室や先生方から発注される場合に分けられているかと存じます。したがって、後者は費用の立替払いに対応するとみなされますので、インターネット上の決済代行サービスをご利用くださいますようお願い申し上げます。

大企業様におかれましては、管理部門様からご発注頂く場合も、エンド・ユーザー様からご発注頂く場合も、社会人として責任あるご対応を頂けるものと信頼して、すべて法人間取引となります。ただし、過去に取引実績のない中小企業様の場合は、前払いでお願いすることもございますので、ご理解のほどお願い申し上げます。また、いずれの場合も、金額の小さな(10万円未満)ご注文については、管理業務を簡素化するため、なるべく決済代行サービスをご利用頂くか、前払いをお申し出頂けると助かります。

ご理解とご協力のほど何卒よろしくお願い申し上げます。