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投稿者:Kunihiro TADA

科研費でもオンライン決済でソフトウェアを購入できます。

これまで、公的研究機関や大学などが研究用の資材を購入する際に、納入業者に対して「見積書・納品書・請求書の3点セットに代表者印を押印して郵送してください」という鉄の掟がありました。とくに科研費で購入する場合は、「科研費だから」と何か特別なことのように強調されることがありました。なかには「おたくは科研費に対応していますか?」「おたくの製品は科研費で購入できますか?」と問われる場合すらありました。

この件について、科研費(科学研究費助成事業)を担当している日本学術振興会、および文部科学省に問合せを致しました。その結果、「そのような規定は一切ありません」との回答を得ましたのでお知らせします。

ソフトウェア・ライセンスに関しては、現在、インターネット上のオンライン決済で直接購入するのが一般的になっておりますので、科研費だからという理由でオンライン決済で購入できないという規定もない、とのことでした。むしろ、直接販売されている商品を、わざわざ、その商品とは関係のない出入りのブローカーを介して調達することは、その業者との不正な取引があることを疑わなければならないということになります。

一般の事業者は、当然のことですが、科研費とは何の関りもなくビジネスを行っております。一般の事業者が売り手の場合、科研費で購入する顧客に対して何か特別な対応をしなければならないという法的根拠は一切ありません。あらゆる商取引は商法に則って行われます。科研費だけ特別な法律が適用されるということはありません。商取引は、商品と代金を交換することで成立します。手短に言えば、売り手の同意がある限り、代金さえ払えば誰でも平等に商品を購入できる――ただそれだけのことです。売り手としては、その代金を科研費から支払われようが、あるいはその他の予算から支払われようが、何か区別をしなければならない理由はどこにもないのです。

民間企業に勤めている人々にとっては、当たりまえのことなのですが、売り手と買い手は法的に平等の立場です。そこがしっかりしていないと法律が機能しません。日本では「お客様は神様」という美しい言葉があるのですが、もともとは歌手の三波春夫さんがステージで観客を喜ばせるために使った言葉です。企業の経営者の中にも、企業イメージをよくさせるために好んで使う場合があります。しかし、商品の買い手が「お客様は神様だぞ」と言うのは、まったくの筋違いであることをご理解頂く必要があります。(残念なことに、こうした根本的な考え違いをしている人が大学や研究機関には多数おられます。)売り手がいつでも買い手にぺこぺこにして、買い手の要求を何でも受け入れなければならないというようなことは、法治国家では認められておりません。

財源が科研費であろうが、別の予算であろうが、研究者が外部から商品やサービスを買う場合、それは普通の商取引と何ら異なることはありません。つまり、買い手が売り手に要求できることも法律に基づいて一定の制限があります。たとえば、最近はなくなりましたが、昔は大学等に商品を販売すると「請求書の日付は空欄で」という指示がありました。あれは公正な取引が成り立たない完全な違法行為でした。民間ではあり得ないのですが、もし大企業なら独占禁止法で取り締まられる内容であり、そして、公的機関の場合は職権濫用罪となります。

しかし、世の中には、科研費で購入することを何か特別なことに仕立て上げたい人がまだまだ存在します。一般世間とはかけ離れた取引方法によって、仲間内だけで取引をしたいようなのですが、もはやそうしたことは違法行為ですのでやめて頂く必要があります。

見積書・納品書・請求書の3点セットに代表者印」というのは、その典型で、これにはまったく法的根拠がなく、一般の普通の会社と取引を行うことを事実上困難にすることを目的とした嘘のルールなのです。とくに「代表者印」というのが重要なところで、代表者印というのは会社の実印です。それは社長にしか押せません。普通の会社は、日常的な取引のために代表者印なんて使用することができません。中小零細企業でさえも、たとえば平社員が担当する案件の1万円の請求書に代表者印を押印できるかというとまず不可能です。

つまり、公的研究機関や大学の周辺には、それらの特定の機関に対して営業活動をしている事業者が存在しています。「見積書・納品書・請求書の3点セットに代表者印」は、これらの業者が優先的に受注できるようにするための典型的な仕掛けなのです。そうした事業者は、特定の商品を持っているわけではなく、研究者に取り入って、研究者が指定する商品の調達を請け負い、その商品を本来の発売元から仕入れて、研究者に納品し、利ザヤを稼ぐというビジネスをやっています。つまりは、研究資材の調達を請け負うブローカーです。つまり、一般の事業者にとっては、直接販売すれば定価で売れるところを、関係のないブローカーが間に入ってきて利益をかすめ取っていくという迷惑な存在なのです。

とても多くの研究者が、こうした研究資材ブローカーに利用されてしまっているという事実をご理解ください。長年関係が続いてしまっていて、すっかり騙されています。「科研費対応」とか「指定業者」とか言っているかと思いますが、それらはすべて嘘です。そんな規定は一切ありません。彼らは、研究者にぺこぺこして、何でも「はいはい」と言うことを聞くので、使い勝手がよいでしょうが、そのような表面に騙されないでください。彼らは特定の商品の販売権は持っておらず、彼らが個々の商品を販売できるという法的根拠は希薄なのです。少なくともソフトウェア・ライセンスをブローカーが転売することは禁止されております

財源が科研費であっても、あるいはその他の助成金や補助金であっても、あらゆる商品は、その商品の本来の発売元、正規代理店から購入することができます。むしろ、そうするべきであって、出入りの業者を介して購入することの方が不正となりますのでご注意ください。オンラインで購入できるものは、オンラインで購入してください。

 

 

 

 

 

投稿者:Kunihiro TADA

第3次AIブームがついに終了!

だそうです。やれやれお疲れ様でした。善良な社会人の皆様は、速やかに各自の持ち場に戻って、しっかりと働きましょう。

帰る所のある人はまあよいのですが、帰る所がない人がこれからたいへんです。そう、若い”データサイエンティスト”の皆様です。皆さんは、キャリア・プランニングを一からやり直す必要があります。

テクニカルな面で言えば、真っ当なプログラミングか、あるいはちゃんとした統計解析を勉強する必要があるでしょう。データサイエンスでは、どちらも中途半端なままスポイルされてきた要素です。しかし、それもけっこう茨の道です。これらの技能を身につけたとしても、これから職にありつけるかどうかは不確定だからです。なぜならIT産業はすでにGAFAなどに寡占されてビジネス・チャンスがなくなっていて、斜陽化が始まっているからです。

統計解析は、業種に限らず、これからの企業の意思決定においてますます重要になってくるのですが、これもあまり楽観的な未来が描けそうにありません。なぜなら、統計解析を習得したとして、組織内でそれを活かしてバリバリ仕事ができるかというと、残念ながら日本の組織では、その環境がまだ整っていないのです。データサイエンティストの皆さんは、これまでじつに貴重な経験をされたことでしょう。すなわち、まわりの大人たちに情報収集・分析能力が欠如していて、彼らがいい加減な風評を頼りにビジネスの意思決定をしていることを目の当たりにしてきたことでしょう。

そうです。これこそが根本問題なのです。大東亜戦争や80年代バブルとその崩壊後の対応などを見ても、日本の組織の情報収集・分析能力の低さは致命的なのです。60年代70年代の高度成長期は奇跡的な大発展を遂げたのですが、それは日本の政府や大企業が意図的な戦略を持ってそれを実現したわけではなく、たまたまそのときの国際情勢(米ソ冷戦)がそれを許していただけなのです。もうあのような幸運は二度と訪れないでしょう。この先、我々日本人が科学的に戦略的意思決定を行う方法を確立していかない限り、アジア諸国の台頭の中で日本の存在感は限りなく縮小していく運命にあります。

今後、我々が生き残っていくために、我々は、日本の企業や行政組織に、科学的な意思決定の方法を根付かせる”戦い”に挑まなくてはなりません。私が20年前にKohonenの自己組織化マップ(SOM)を始めた動機は、これを戦略的意思決定ツールとして普及させようと考えたからです。私は、20年間、孤軍奮闘で戦って来ました。

第3次AIブームを経て、私の問題意識に共感できる人材が育ってきているとしたら、ブームもまんざら無駄にはならなかったと言えるかもしれません。ブームに翻弄されてきたデータサイエンティストの皆さんは、ぜひ直観力をフルに働かせて、また情報をよく分析して、未来の可能性、自己の身の振り方を見つけてください。

 

 

投稿者:Kunihiro TADA

官能データ分析手法を概観するチュートリアル

XLSTAT-Sensoryは、いまや官能データ分析で押しも押されぬポジションを獲得しているとも言えるほど、官能データ分析の多彩な機能を搭載しております。また官能データ分析専用の機能がたくさんあるだけでなく、主成分分析や多次元尺度法、分散分析(ANOVA)などの通常の統計解析手法の中にも、官能データ分析で使用すると便利な手法があります。

そこで、どのような場面で、どの手法を使えばよいのかを全体的に概観するチュートリアルを作成しました。

適切な官能データ分析ツールを選択すること

これを読めば官能データ分析の全体像を素早く把握でき、効率的に研究の計画を立てることに役立つかと思います。ぜひご利用ください。

 

投稿者:Kunihiro TADA

請求書への代表者印の押印を廃止しました。

マインドウェア総研では5月から法務省の電子証明の使用を開始して、請求書等への代表者印の押印を廃止しましたのでご報告致します。

5月から試験的に押印の廃止を行って参りましたが、弊社のユーザー様のなかの国公立大学や公的研究機関などの多くの組織でご了解を得ることができましたので、正式な決定とさせて頂く次第です。

今後のソフトウェア・ライセンスの販売は、インターネット上での決済代行サービス(クレジットカードおよびコンビニ決済)を利用した取引を第一義としますが、法人様に限って請求書でのお取引にも応じます。請求書での取引の手順は下記のとおりです:

1.ご注文前:お問い合わせに応じて見積書PDF(電子証明付き)をEメールでお送ります。

2.ご注文:上記のEメールにご返信頂く方法でご注文を受け付けます。

3.ライセンス・キーの送信:Eメールでライセンス・キーを送信します。

4.請求書送付:Eメールで請求書PDF(電子証明付き)を送信します。
(請求書PDFをもって納品書にも兼ねさせて頂きます。

なお、大学や研究機関のお客様については、請求書でのお取引は、調達部門様(財務部、会計課等)からのご注文に限らせて頂きます。従来、各研究室や先生方から直接ご注文頂いた場合も、請求書でのお取引に対応して参りましたが、公正取引の観点から調達部門様からのご注文に限り法人間取引とみなすこととさせて頂きます。大学内の規定においても、金額の大小によって、調達部門様から発注される場合と、各研究室や先生方から発注される場合に分けられているかと存じます。したがって、後者は費用の立替払いに対応するとみなされますので、インターネット上の決済代行サービスをご利用くださいますようお願い申し上げます。

大企業様におかれましては、管理部門様からご発注頂く場合も、エンド・ユーザー様からご発注頂く場合も、社会人として責任あるご対応を頂けるものと信頼して、すべて法人間取引となります。ただし、過去に取引実績のない中小企業様の場合は、前払いでお願いすることもございますので、ご理解のほどお願い申し上げます。また、いずれの場合も、金額の小さな(10万円未満)ご注文については、管理業務を簡素化するため、なるべく決済代行サービスをご利用頂くか、前払いをお申し出頂けると助かります。

ご理解とご協力のほど何卒よろしくお願い申し上げます。

 

 

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XLSTAT 2020.3リリース

XLSTAT 2020.3 が利用可能になりました! 新機能は?

この一般的な意思決定ツールは、非循環有向グラフによって変数間の因果関係を明らかにできる確率的グラフィカル・モデルです。

ベイジアン・ネットワークは、次のような広い範囲のアプリケーションを提供します; 金融不正分析、医療診断、市場調査および消費行動の研究。

ベイジアン・ネットワーク・メニューの下からこの新しい機能にアクセスできます。

異なるグループでの数値変数の時間的推移をプロットするには、この動的な可視化ツールを使用します。再生および逆再生ボタンでアニメーションを前に進めたり戻したり、一時停止ボタンで 停止させたり、アニメーションのスピードを調整することもできます。

データ可視化 メニュー.の下からこの機能にアクセスできます。

単一モデルの適合に加えて、次のことが可能になりました:

単一の実行で複数モデルを適合して表示、または複数モデルを適合して(AICに基づく)

最良モデルの結果のみを表示。非線形回帰機能の関数タブの下でお好みのオプションを選んでください。

データ・モデリング・メニューの下からこの機能にアクセスできます。 

量的変数で3つの新しいグラフィカル・オプションが利用可能になりました: エラーバーつきの平均チャート、ユーザー定義グループ化箱ひげ図、および降順で箱ひげ図を平均による並べ替え 。

データ記述 ニューの下からこの機能にアクセスできます。

3個の質的変数の分割表(3元クロス表)を作成し、各グループでカイ2乗検定を実行するには、グループ変数(レイヤ)を使用します。

ペアワイズ削除 オプションが、欠損値の取り扱いに追加されました。

グループ化 および 積み上げ棒グラフが2個の新しいグラフです。

データ準備メニューの下からこの機能にアクセスできます。

 

 

 

XLSTAT メニューの下のXLSTAT-オプション・ダイアログ・ボックスでMac 互換または共有可能チャート・オプションを有効にすると、XLSTAT がインストールされていないMacや他のコンピュータでチャートを簡単に表示できるようになりました。

一部の XLSTAT手順は分析の起動後に非表示シートを生成します。XLSTATは、これらのシートがもう使用されなくなると、自動でそれらを削除できるようになりました。このオプションにアクセスするには、XLSTAT-オプション・ダイアログ・ボックスで非表示シートが使用されなくなると削除オプションを有効にするだけです。

 

XLSTAT 2020.3の取得方法は?

バージョン2020.3 は、上記の改良、高度なオプションおよびソフトウェアの性能向上のすべてへのアクセスを提供します。すべてのユーザーに新バージョンのインストールが推奨されます。

現在トライアル・バージョンを使用しているか、有効なライセンスをお持ちであれば、バージョン2020.3 を無償でダウンロードできます:

無償アップグレードおよびメンテナンスへのアクセス権のない永続ライセンスをお持ちの場合は、MyXLSTAT ポータルからアップグレードをご注文頂くか、より詳細について弊社にお問い合わせください。

投稿者:Kunihiro TADA

Hugin 8.9リリース

本日、HUGIN ソフトウェアの新バージョン (v8.9)がリリースされました。

バージョン8.9でのHUGIN ソフトウェアの主要な改良点は、OpenJDKへの HUGIN グラフィカル・ユーザー・インタフェースの移行と関連する後進です。

HUGIN Graphical User Interface v. 8.9

HUGIN Graphical User Interface が新機能で改良されました。下記が含まれます:

  • 新しいインストーラーを含むOpenJDKへの移行
  • データ・フレーム機能への改良
  • データ矛盾分析のサポート – 対数尤度比による離散値ノードの矛盾への個体寄与度のモニタリング
  • ソーティング機能が数値での並べ替えに改良された
  • ケースを処理する際に関数ノードに “エビデンス” を含めることが可能になった
  • CG ノードの表の内容をリセットする機能
  • 効用ノードのモニタ・ウィンドウが分散を含む(オプション)
  • 数値決定ノードのモニタ・ウィンドウが平均と分散を含む(オプション)
  • モデルのベクトル型グラフィックスを生成するために新しいライブラリを使用
  • その他のモニタの改良。

さらに、HUGIN Graphical User Interfaceの性能向上のための作業が行われました。

HUGIN Decision Engine v. 8.9

HUGIN Decision Engine は、下記の機能で強化されました:

文字列の形式でのNET仕様が、ドメイン、クラスおよびクラス・コレクションで生成できるようになりました。これらの文字列は、たとえば、ネットワーク上の 伝播に適しており、それらはNET仕様を解析するための通常の関数によって解析できます。
HUGIN Swift APIのドキュメントが、HTML ページで利用可能になりました。

投稿者:Kunihiro TADA

Max-Diff分析 -コンジョイント分析の簡易バージョン

前の投稿で、世間で広く流布されている「数量化I類でコンジョイント分析というのは、あまり信頼性の高い結果が得られない」ということを述べました。コンジョイント分析の難しさは、調査の実施の部分であって、分析手法のレベルを落として、それに調査の内容を合わせるのは本末転倒です。MONANOVAなどの手法は高度ではありますが、その計算はソフトウェアが実行するのですから、より高度な手法を使わないのは損でしかありません。

もし、コスト的な理由などから「コンジョイント分析的な調査分析をより簡単に行いたい」ということでしたら、Max-Diff分析をお勧めします。

Max-Diff分析は、基本のコンジョイント分析や選択型コンジョイント分析と似ているのですが、コンジョイント分析および選択型コンジョイント分析では、複数の特性(因子)で記述された製品を順位づけしたり、最も好ましい製品を選ぶのに対して、Max-Diff分析は、多数の特性の中から、実験計画法に基づいて、3つとか4つの特性の組み合わせを提示して、最も重要な特性最も重要でない特性を回答者に選んで貰います。

Max-Diff分析により、企業は製品のどの特性に力を入れるべきかがわかります。

EXCELでのMAX-DIFF分析チュートリアル

投稿者:Kunihiro TADA

ホンネを引き出す選択型コンジョイント分析とは?

昨日、コンジョイント分析について投稿しましたので、今日もそれに続いて、より高度なコンジョイント分析についてご紹介したいと思います。

世間では「数量化I類=コンジョイント分析」という解説がじつにたくさん氾濫しています。それらは完全な間違いというわけではないのですが、あまり正確な分析ができません。お金をかけて調査を実施するのなら、ちゃんとした手法を用いるべきです。本来のコンジョイント分析は、いくつかの特性(因子)の組み合わせで複数の製品を提示して、それらの製品の好ましい順位を回答して貰う調査を行います。したがって、目的変数が順序変数になるので、通常の回帰モデル(分散分析、数量化I類)は、そのままでは適用できません。順序値を適切な連続値に変換して回帰を行うために、MONANOVA(単調回帰)という手法が使用されます。

今日の話は、選択型コンジョイント分析という手法です。通常のコンジョイント分析では、複数の製品を提示して、その順序を回答して貰うのですが、どうでしょう?実際、それって回答するのが難しいですよね。たとえば、10個も製品があると、回答する方もこんがらがってきますね。よくよく考えると、「5位と6位は入れ替わるかな?」とか、いや「7位もちょっと違う気がする」などという考えが湧いてきて収拾がつかなくなるものです。

よく誰か(たとえば恋人?)のホンネを引き出すために、こんな問いかけをすることはすることってありますよね?「お寿司か焼肉か鉄板焼きなら、どれがいい?」「うーん、お寿司かな」「じゃあ、フランス料理かイタリアンか和食なら?」

これです!これが選択型コンジョイント分析です。つまり、回答者が格段に回答しやすい方法で情報収集を行うのです。選択型コンジョイント分析でも、調査票を設計するのに、やはり実験計画法を使用します。

ただし、こうやって収集された情報を分析するのは、ちょっと複雑になってきます。こういう場合に、確率を用いると複雑な状況を上手く表現することができます。選択型コンジョイント分析で使用できるモデリング手法は、条件付きロジットおよび階層ベイズです。

条件付きロジットを使用した場合、各因子のカテゴリの効用値および各因子の重要度が得られます。条件付きロジットの結果は、回答者全体での結果となりますが、階層ベイズを使用すると回答者個人ごとに、カテゴリの効用値および因子の重要度が得られます。

EXCELでの選択型コンジョイント (CBC) チュートリアル

階層ベイズによる選択型コンジョイント分析(CBC/HB)

 

Viscovery SOMineを用いた選択型コンジョイント分析の結果の分析

選択型コンジョイント分析で、モデリング手法に階層ベイズを使用した場合、回答者個人ごとに、各カテゴリの効用値や各因子の重要度が得られますが、実際、その表を見ても、回答者が多くなればなるほど、全体を掴むのが難しくなります。そこで考えれるのは、得られた結果の表から階層クラスタ分析をすることです。すると、どのような傾向の消費者のグループが存在するかを発見することができます。

しかしながら、従来的なクラスタ分析では、あまりに情報がざっくりしすぎで、本当にデータを理解しているという実感が今ひとつ得られていないのではないでしょうか?

そこで弊社がお勧めするのは、自己組織化マップ(SOM)と統計解析を融合したアプローチです。これができるのは、Viscovery SOMineという製品だけです。SOMは今やありふれたツールで、わりと簡単に入手できるのですが、残念ながらマップが視覚的に色表示されたり、ラベルづけができるという程度の実装では、ほとんど実用的価値が見出せません。

Viscovoery SOMineでは、階層クラスタリングとプロファイル分析を2次元のマップ上で視覚的に行えるので、消費者の各グループの傾向と、グループ間のトポロジカルな配置関係を同時に把握することができます。本当の意味で、腹の底から「データを理解できた」という実感が得られます。

SOMデータマイニング