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投稿者:Kunihiro TADA

XLSTAT 2019.4.1がリリースされました。

XLSTAT version 2019.4.1

2019年11月25日

 

最新バージョンXLSTAT 2019.4.1 が利用可能です! 新機能は?

事後手順が続くFriedman 検定の実行の後、ペアワイズ差を可視化するには、臨界差プロットとも呼ばれるDemšar グラフを使用します。この機能は、XLSTAT のデータ可視化メニューの下にあります。

 

文書分類や言語横断情報検索でしばしば使用されるこのテキスト・マイニング・ツールは、大量の文書からの用語の隠れた意味を発見することを助けます。LSA は、XLSTATの 特徴抽出で生成できる文書-検索語行列を入力データとして使用します。この機能は、XLSTATのテキスト・マイニング・メニューの下にあります。

 

顧客のライフ・サイクルを理解し、高い離反リスクの期間を識別し、延長された期間で顧客から得られる利益を推定します。ここで、伝統的な CLV モデルと比較して、リテンション・レートが時間とともに変化し、キャッシュ・フローはキャンセルの時間に依存します。XLSTATのマーケティング・ツール・メニューの下にあります。

 

タグチ・メソッドは、工程を最適化したり、製品の品質を改善したりするための人気のエンジニアリング手法です。これは完全および一部実施要因計画の改良版を提供します。XLSTATは、3パラメータの調査を提供します: 信号対ノイズ(SN)比、測定された特性の平均および標準偏差。

 

官能識別試験(3点試験法、4点試験法など)の計画を生成するために使用されるアルゴリズムが、改訂され改良されました。最適は計画が実現できるようになりました。

投稿者:Kunihiro TADA

出入り業者様を介してXLSTATを購入される場合の方法

マインドウェア総研では、取り扱っているソフトウェア・ライセンスはすべて直接販売で、他の業者様を介して販売することはありません。よく官庁や公的研究機関、大企業の研究所などでは、いわゆる出入り業者さんというのが、研究用資材の調達をされることが多いのですが、マインドウェア総研としては、こうした出入り業者さんから問い合わせがあった場合、「直販なので」とお断りしております。

しかし、出入り業者さんとのお取引を断っていると、なかにはウェブサイトのクレジットカード決済を使って、勝手にライセンスを購入して、それを不正転売されてしまうケースがあります。不正転売されたソフトウェア・ライセンスを使用すると、それはソフトウェアの不正使用となってしまいます。ソフトウェアの不正使用が発覚した場合は、判例では損害金額の2倍で賠償するのが一般的ですが、最悪の場合、公務員の場合などは懲戒免職にさえなり得ます。

そこで、出入り業者さんがクレジットカード決済でXLSTATのライセンスを調達して転売しても、エンドユーザー様が不正使用にならないための方法をお知らせします。

1.XLSTATのご注文ページで、クレジットカードでお支払いをされる方の情報をフォームに記入します。

2.フォームの下部の「受信者またはライセンシーは購入者と同じです。」のチェックをはずしてください。

3.すると、「納品先顧客」というフォームが追加されます。そこにエンド・ユーザー様の情報を入れてください。(ここに入れた情報がユーザー登録されますので、この情報とは異なる組織でライセンスをアクティベートすると、すぐに不正使用としてマークされます。)

ちなみに、www.xlstat.com上(フランス)でクレジット・カード決済を行うと日本の消費税がかかりません。

これまでは、各組織とのお取引実績を積み上げることに重点を置いてきたので、そこに出入り業者さんが割り込んでくることを拒んできたのですが、今後は、上記の正しい方法でクレジットカード決済をしていただける限りは、ライセンスの購入を代行して頂いても差支えございません。(結果的にそのほうが事務コストの削減になると判断するに至った次第です。)

ただし、現在のところ、上記の対象となる商品はXLSTATのみです。またXLSTATもその他の商品も、出入り業者様との請求書でのお取引は、(事務コストを増大させてしまうので)今後も一切行いません。上記の手順を踏んで頂ければ、お支払いされる人とライセンスの受取人を別々に指定して頂けるというだけです。また、他の商品・サービスについては、今後も第三者にお取り扱い頂くことはできません。

なお、ライセンスをアクティベートされた後のキャンセルは、原則的に受け付けられませんので、ご注文ミスなどございませんよう、くれぐれもご注意ください。

よろしくお願い致します。

*ついでですが、たいへん残念なことなのですが、一部の大手電機メーカーなどで、他社ソフトウェアを使用していることを秘匿する目的で、下請け企業にソフトウェア・ライセンスを買わせて、それを譲り受けて不正使用している場合があります。ソフトウェア・ライセンスを使用される際は、正しいユーザー情報を登録してください。

 

 

投稿者:Kunihiro TADA

XLSTATはクレジット決済により10%お得になります。

10月1日から消費税が10%になります。こうも消費税が上がってきますと、日本国内で買い物をするのが馬鹿馬鹿しくなります。インターネットの海外サイトで買い物をすると、日本の消費税は対象外ですし、通常、相手国の税金も免税となります。ただし、決済方法はクレジットカードが必須です。

XLSTATはパリのAddinsoftが中心になって、国際協業体制XLSTATチームで開発、販売、ユーザー・サポート、トレーニング、コンサルティングが提供されています。ソフトウェア・ライセンスはパリで発行しております。マインドウエア総研(XLSTAT  JAPAN)は、XLSTATチームのパートナーとして、日本語のサポートを行っています。

国内のお客様には、今後もマインドウエア総研が、Addinsoftに代わってXLSTATのライセンス販売も行って参ります。しかし、残念ながら10月からは消費税が10%になります。政治(金融政策)が大転換しない限り、消費税はさらに上がっていくと予想されます。したがって、お客様の利益のことを考えると、www.xlstat.comでクレジットカード決済を行えば消費税がかからない、という事実をお知らせしなければなりません。

海外では法人間の取引でもクレジットカードが普通に使用されているのですが、日本ではずっとそれが制限されてきました。クレジットカードを使用すると、法人顧客の事務負担も大幅に軽減されます。しかし、日本では、なぜか、大企業が個々に(互換性のない)電子取引システムの導入を進めています。方向性が大きく間違っていて、今後、日本の産業の生産性を著しく低下させる足かせになっていくことが心配されます。

消費税10%を機に、官庁や企業でもクレジットカード決済を積極的に導入されることをお勧めする次第です。

ご注意: マインドウエア総研がご案内するコンビニ決済用のサイトでもクレジットカード決済が可能ですが、こちらは日本国内で処理を行っていますので、しっかりと消費税がかかってしまいますのでご注意ください。

 

 

投稿者:Kunihiro TADA

Hugin 8.8リリース

2019年9月16日、Hugindソフトウェアの新バージョン(v.8.8)がリリースされました。

このリリースの主要な機能は、.NETコア・プログラミング言語用の新しいアプリケーション・プログラミング・インタフェースとHUGINグラフィカル・ユーザー・インタフェースの多数の面白い機能です。

HUGIN GUI v. 8.8

HUGIN グラフィカル・ユーザー・インタフェースが、さまざまな新機能で改良されました。下記の機能が含まれます:

  • データフレームのバッチ・プログラミング機能の実装がリファクタリングされました。ケースの伝播後に計算されるいくつかの新しい測度、すなわち、数値ノードの平均、中央値および四分位、さらに最大確率を持つステートのステート・インデックス等の追加を含む。これは、たとえば、HUGINグラフィカル・ユーザー・インタフェースでGISデータを処理するのに役立ちます。
  • モデルのグラフに基づくベクトル生成のサポート。
  • 新規および改善された HTML ヘルプ機能。
  • その他のマイナーな改善。

最後に、HUGIN グラフィカル・ユーザー・インタフェースの性能向上のための作業が行われました。

HUGIN Decision Engine v. 8.8

HUGIN ディシジョン・エンジンが下記の機能で拡張されました:

  • .NETコア・プログラミング言語用の新しい HUGIN ディシジョン・エンジン・アプリケーション・プログラミング・インタフェース。
  • HUGIN ディシジョン・エンジンが、効用ノードの分散の計算をサポートしました。
  • Visual Studio 2019のサポート
投稿者:Kunihiro TADA

2019年の経済自由度指数に基づ くグローバル社会経済研究

クラスタ分析とプロファイル分析(変数評価)を用いた経済指標データ分析の事例をアップしました。

2019年の経済自由度指数に基づ くグローバル社会経済研究

投稿者:Kunihiro TADA

XLSTAT version 2019.1.3

XLSTAT version 2019.1.3が利用可能です。

XLSTATはMicrosoft Excelのアドインとして動作しますので、操作性やデータ共有のしやすさの利点がある半面、Excelの仕様による制約がかかるっているという欠点も確かにあります。

その1つがデータ・サイズの制限です。Excel 2016での制限は 1,048,576 行× 16,384 列なので、かなりの大規模データまで扱えるようにはなっているのですが、数100万件のビッグデータとなってくるとExcelでは取り扱えません。

XLSTATでは現在、計算に使用するデータは、テキスト・ファイルで(Excelシートではなく)メモリに読み込んで計算を実行するオプションが追加されています。

現在のところ、

  • 線形回帰
  • 主成分分析
  • 多重コレスポンデンス分析
  • 混合モデル

で、このオプションを使用して数100万件のビッグデータを計算することができるようになっています。

 

 

 

 

 

 

投稿者:Kunihiro TADA

XLSTATのYouTube動画-Stat Caféの字幕が日本語になりました。

多くのユーザー様からXLSTATのセミナー開催のご要望を頂いているのですが、なかなか実現できなくて申し訳ございません。

実際に開催するとなると、会場費や交通費などの直接コストと、さらに、そのために費やす時間分の日当を考慮に入れると、結構お金がかかります。ヨーロッパやアメリカでは、ときどき開催しているのですが、わりと高額な受講料(例えば3日間で1人1300ユーロ:16~17万円)が設定されております。ビジネスでやっているのですから足が出るようなことはできません。当然のことです。

ある大学の先生から、先方に出向いてセミナーを開催するように折角のお誘いを受けたのですが、よく聞くと講演料を頂けるどころか、交通費・宿泊料もこちら持ちで、しかも参加者が学生・院生等を含めて10人程度だとおっしゃるので辞退させて頂きました。申し訳ございませんでした。「宣伝になるんだから」とおっしゃるのですが、残念ながら、それではまったく採算が合わないのです。そもそも教育用ライセンスは、正規価格の半額以下で販売していますし、学生用ライセンスに至っては事務手数料のみで実質無償提供しているわけですから、どうかご勘弁ください。

リアルなセミナーはお金がかかるのですが、今やネットの時代です。英語ではWebinarと呼ばれるのですが、つまり、オンライン・セミナーならお金をかけずに効率よくセミナーを開催できます。またLiveではなく、録画した動画をYouTubeで配信するというのが今日的なスタイルです。1回の録画で何万回も視聴して貰えるのですから、わざわざ遠方まで行ってたった10人の前でセミナーをやるのとでは比較になりません。

私がWebinarをやってもいいのですが、あいにく声も活舌も悪い(おまけに顔も)ので、録画すると自己嫌悪に陥りそうです。それだったら、とりあえずは、英語やフランス語でやっている既存の動画を活用することから先にやるべきです。XLSTATの動画コンテンツをYouTubeで視ると、日本語の自動翻訳がぶっ飛びそうなぐらいデタラメでした。それで字幕を翻訳しようと思い立ちました。

現在、Stat Caféという比較的短時間のコンテンツの字幕が翻訳されました。www.youtube.comに行って、検索フィールドに「XLSTAT」と入れると出てきます。今後、順次、日本語字幕で視聴できる動画コンテンツを増やしていく予定です。

 

 

投稿者:Kunihiro TADA

偽Viscoveryにご注意ください。

先週、東京で開かれたAIの展示会では、ほとんどの出展企業の出展内容が判で押したように同じ内容だったとのことでした。(私はぜんぜん興味がないので行きませんでしたが)

そりゃあそうです。どうせみんなTensorFlow, Kerasといったオープンソースのツールを使って、流行に便乗したビジネスをやろうとしているだけですから。独自の技術を持っている会社というのは、1000社に3社ほどしかないでしょう。

弊社と長年、共同でビジネスを行ってきたViscovery Software GmbH(本拠地:ウィーン)は、90年代から四半世紀にもわたってコツコツとこの分野の独自技術を培ってきた会社です。Kohonenの自己組織化マップ(SOM: Self-Organizing Maps)をベースとしたデータマイニング技術では、世界的な名声を誇っています。現在では、従来のSOMにとどまらず、確率によるSOM(というかトポロジー保持マップ)の計算の厳密化や、さらにSOMディープラーニングの技術も開発しております。本物の独自技術の1つがここにあります。

今日、大手電機メーカー様からお電話を頂戴したのですが、残念ながら、本家本元のViscoveryではなく、その名前を騙っている台湾の会社と間違ってお電話を頂いたようでした。去年ぐらいから、そういう会社があることに薄々気づき始めたのですが、この会社は我々のViscoveryとはまったくの無関係です。どうやらディープラーニングによる画像認識を提供しているようです。どれほどの技術水準なのかは不明ですが、たぶん裏側は標準的な技術を使っているものかと思われます。つまり、インターネットでサービスを提供するための通常のITに比重がかかっていると思われます。それでも優秀な技術者を揃えれば、それなりの結果が得られることは十分に期待できることでしょう。

しかし、何度も言いますが、あれは我々のViscoveryではありません。ちなみに、Viscoveryという商標は、我々、すなわちウィーンのViscovery Software GmbHが国際商標を取得しています。viscovery.comというドメイン名は、紛れもなく我々が過去に使っていたドメイン名です。我々がviscovery.netに変更した後に、その会社が、そのドメイン名を取得したようです。ちょっと、この辺は、どうやら我々が下手な手を打ったかもしれません。

「悪貨は良貨を駆逐する」というように、オリジナルよりも、流行の後を追って上手に資金を獲得した模倣ビジネスの方が成功してしまうという可能性も十分すぎるほどあるのですが、ここは声を大にして言わせて頂きます。本家本元はあくまでもウィーンのViscovery Software GmbHですからお間違えありませんようお願い申し上げます。

 

 

投稿者:Kunihiro TADA

セキュリティ・ソフトにご注意ください。

弊社が販売するソフトウェア(Viscovery, Hugin, XLSTAT)などは、おもに研究用に使用するソフトウェアですので、一般に多く使用されているソフトウェアに比べてそれほどダウンロード数は多くありません。(とはいえ、XLSTATは全世界で年間3~4万件程度のダウンロード数はございます。)

パソコンの上級者であれば、このようなソフトウェアをダウンロードした場合に、セキュリティ・ソフトが勝手にファイルを削除してしまうことが起きることはよくご承知のはずです。また、よくできたセキュリティ・ソフトなら、いきなり削除してしまうところまでは行かず、ユーザーに実行するか、削除するかの選択機会を与えているかと思います。また削除してしまった場合も復旧の方法が提供されています。

「ウィルスに感染しているかもしれない」という不安があれば、そのファイルを指定してスキャンすることもできます。正規のウェブサイトからダウンロードした研究用ソフトウェアをまともなセキュリティ・ソフトでスキャンすると、当然、「脅威はみつかりませんでした」というような結果が得られるはずです。

ところが、パソコンの使用経験が浅い人々にとっては、セキュリティ・ソフトの振る舞いが不安を掻き立ててしまうようです。

日本国内のコンシューマ向けのパソコンでは、某セキュリティ・ソフトの体験版がプリインストールされています。しかも、ユーザーがそれをアンインストールしようとしても、簡単にアンインストールできないような仕掛けが施されています。仕事ではなく趣味でパソコンを使う程度(それほど重要なデータは入っていない)なら「ちょうどよいセキュリティ・ソフト」なのかもしれませんが、研究用のパソコンにはあまり適切でありません。

とある工業高校の方から、「XLSTATをダウンロードしたら、セキュリティ・ソフトがウィルスを検知して削除した」としてご連絡を頂きました。「それはよくあることなのですが、正規のウェブサイトからダウンロードされたXLSTATならウィルスには感染していませんのでご安心ください」とお答えしました。

実際、そのセキュリティ・ソフトは、ダウンロード・ファイルを根拠なく削除するので有名なソフトです。カタカナの社名で表面上はグローバル企業のような印象を与えているのですが、台湾人が設立した日本企業であり、日本でしか売れていないローカルな製品です。しかも、それは日本国内で開発されているではなく、中国で開発されています。このようなセキュリティ・ソフトがプリインストールされて量販店等で販売されているのですが、パソコン初心者はすっかりそれを信じてしまうようです。

残念ながらパソコンのセキュリティ・ソフトは、ほとんど外国で開発されたものばかりで、ちゃんとした日本製がありません。ちなみに、Windows 10では、マイクロソフトが提供するセキュリティ機能に十分な能力があり、もはや他社のセキュリティ・ソフトは不要とさえ言われるに至っております。したがって、市販のセキュリティ・ソフトは、たとえそれがプリインストールされていたものでも「使用しない」というのが、今後、最も安全な選択になるかもしれません。

とはいえ、他社のセキュリティ・ソフトにも便利な追加機能があるので、まだまだ手放せないという方も多くいらっしゃるかと思います。どうしてもセキュリティ・ソフトを使用されるのであれば、せめて、どんな会社が開発・販売しているのかを調べて、世界で信頼されている製品を選びたいものです。