加速的イノベーション時代の知識創造活動

現在は空前の技術革新のビッグウェーブの真っただ中です。その代表格はAIですが、AIに限らずさまざまな分野の技術革新が押し寄せています。AIが引き金になってさまざまな技術革新が加速される側面もあります。そして、「イノベーション」は技術分野にも限るものではなく、仕事や生活、世の中のあらゆる物事のあり方が、がらりと変わろうとしています。

世の中が”がらり”と変わるとき、その後の世界を事前にイメージするのは、凡人にはほぼ不可能です。インターネットが普及する前、スマホが普及する前に、その後の日常を予知できた人はほとんどいませんでした。このような時代に、昔ながらの方法で調査活動を行っても変化のスピードについていけません。過去30年間、日本の企業が間違った戦略を採り続けた原因はここにあります。

過去の常識が通用しないとき、人は「思考停止」に陥ります。なぜなら、その変化を理解するための「言語」をまだ持っていないからです。言語は思考の乗り物です。言語なきところに思考は成り立たないのです。したがって、時代が変わるとき、我々は新しい言語を獲得しなければなりません。イノベーションに追従するのではなく、イノベーションをリードする企業は、新しい言語の考案者でなければなりません。

弊社が90年代から提唱し続けている概念調査とは、イノベーションの創造者となるための言語探索の活動です。新しい概念を構築する活動とも言い換えられます。古来より新しい概念を創り出すのは哲学者の仕事でした。したがって、90年代の時点で概念調査を実践するには哲学的素養が必要でした。これは従来の企業組織でのコミュニケーションとはあまり馴染みません。

E.M.ロジャースのイノベーション普及理論の観点からも、それは説明できます。イノベータの独特な感性と一般大衆とは隔絶されており、コミュニケ―ションが成り立ちません。企業のトップがイノベータなら申し分ありませんが、現実的にはそんなに都合のよいことばかりではありません。日本的な組織で革新的なアイデアが採用できないのは仕方のないことでもあります。どこからかイノベータを呼んできて、トップをすげかえるなんてことは不可能ですし、やるべきでもありません。

ならば解決策はないのか？いいえ、ありました。結論から言うとAIとKJ法をやればよいのです。伝統的なKJ法については賛否両論あります。恣意的だとか、参加者間の関係性に支配されるとか、非効率とか問題点はたくさんあります。率直に申し上げて、凡人が集まってKJ法を実践したとて1人の天才には敵いません。しかし、KJ法に唯一の利点があったとすれば、それは組織で思いを共有できるというところにありました。

凡人が無い知恵を絞る暇があれば、臆せずAIを活用すればよいのです。AIは人間には知覚できない超多次元空間で、人間の言語的な制約を超えた方法で情報処理を行えます。すでに天才的な潜在能力を持っています。ただし、AIにはモチベーションがありません。人間が方向付けをする必要はあります。しかし、従来的なチャットのインタフェースだけでは、人間の意図をAIに正確に伝えたり、AIの意図を人間が正確に理解するには限界があります。お互いに誤解したまま、AIにミスリードされてしまう危険にさらされています。

（AIの過剰な寄り添いにより、ユーザーが間違った判断から抜け出しにくくなることが数多く報告されています！）

そこでマインドウエア総研では、人間とAIの思考インタフェースを開発することを考えました。

ばらばらな情報を自己組織化させる

マインドウエア総研は、人間とAIが思考を共有するためにConceptMinerという技術を開発しました。カギとなるのは、RAG（検索拡張生成）などの多くのAIアプリケーションの基盤として用いられている埋め込みベクトルと、SOM（自己組織化マップ）と同じ自己組織化型ニューラルネットワークに属する成長ニューラルガスです。ほかにも多数の要素技術がありますが、大ざっぱな原理としては、これによってKJ法でやるように定性情報を類似性で分類し、グラフ構造を構築することができます。

データサイエンスの知識のない人でもConceptMinerを使えるようにしたアプリケーション層がThinkNaviです。これはConceptMinerで実現できることの一部を陳列したショールームのようなものです。ThinkNaviは、分析と意思決定の間にある断絶を埋めます。

• アイデア生成と組織化
• 市場構造の可視化
• 競合ポジショニング分析
• 新製品コンセプトの生成
• 研究開発テーマの探索
• 戦略レポートの自動生成

調査はもはや「事実情報を収集して分析」ではなく、「可能性を探索して新しい概念を生成」へと変わります。

• 戦略コンサルタント
• マーケティング・リーダー
• 研究開発リーダー
• 経営者など

イノベーションの当事者となるべき人々をサポートします。